ワクチン打つとコロナかかりやすい説が眉唾な訳

2022/07/11

5月11日に厚労省がコロナ感染症対策アドバイザリーボードに提出したデータを見てみると、4月11～17日に40～49歳、60～64歳、65～69歳、70～79歳の各世代で、ワクチンを2回接種した人の人口当たりの新規陽性者数が、未接種の新規陽性者数を上回った。

この問題を複雑にしているのは、厚労省の対応に責任がある。

5月11日以前の厚労省の発表では、コロナ感染者を診断した医師が保健所に提出する「新型コロナウイルス感染症、発生届」のワクチン接種歴の欄に記入がない場合。

通常では、接種状況不明として処理すべきながれとなる。

しかし、これを「未接種」として扱っていたため、未接種の新規陽性者を上回ってしまったのだ。

このように処理をしてしまうと、懸念されるのは「未接種者の感染リスクが高まる」「ワクチンの効果を過大評価してしまう」という点だ。

そのため、今回のような問題は、ワクチン接種を推進する厚労省にとって、都合のいいデータ処理ということになってしまうのだ。

このようなことをしてしまうと、抗原原罪が関わってくる。

抗原原罪とは、免疫系が最初に出会ったウイルスやワクチンの影響を引きずり、変異したウイルスに対して、うまく適応することができないことを指す。

もし、コロナワクチンが抗原原罪をもたらすなら、ワクチンは患者を感染から守るのではなく、不利益をもたらすしかないことになるのだ。

しかし、今回、厚労省が提示したデータからは、医学的に有用な議論はできない。

なぜなら、未接種者と2回接種者の比較可能性がないからだ。

また、東京医科大学のグループは、若年成人、女性。さらに、低所得層でコロナワクチン接種希望者が少なかったという研究結果を発表していることから、医療機関への受診率は、一般的に低所得層で低いため議論にするならないからだ。

ところが、わが国での議論の方向は正反対だ。

そのため、同じデータからコロナワクチンの効果を疑問視する議論が横行している。

もし、コロナワクチンが「抗原原罪」などをもたらすのなら、すでに世界各地から同様の研究結果が指摘されているだろう。

それがないということは、コロナワクチンは「抗原原罪」と関係ないのだ。

まだまだ、コロナワクチンは未知の世界なのだ。

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